総合政策論叢
島根県立大学は、大学憲章で掲げられているように、地域の先人である西周が唱えた“「純理の学」から「実践の学」にわたる諸科学の統合”を目指しています。各専門分野の専門家が、北東アジアを中心とした「国際」と、島根県を中心とした「地域」の課題を二本柱として、本学独自の総合政策学を構築すべく、多様な視点からアプローチしています。『総合政策論叢』はその成果を公表する「場」にほかなりません。この「場」での切磋琢磨を通して、研究が一層活性化し高度化していくことを願っています。
島根県立大学総合政策学会理事長 林 秀司
※注：『 総合政策論叢編集規程
』の２.投稿資格に定める本学関係者以外は投稿できません。
＜バックナンバー＞
第1号（2001.3.31発行） 第2号（2001.12.25発行） 第3号（2002.3.25発行）
第4号（2003.2.10発行） 第5号（2003.3.28発行） 第6号（2003.8.22発行）
第7号（2004.3.16発行） 第8号（2004.12.24発行） 第9号（2005.3.15発行）
第10号（2005.12.24発行） 第11号（2006.3.15発行） 第12号（2006.10.24発行）
第13号（2007.3.15発行） 第14号（2008.2.25発行） 第15号（2008.3.15発行）
第16号（2009.2.10発行） 第17号（2009.3.12発行） 第18号（2010.2.18発行）
第19号（2010.3.15発行） 第20号（2011.2.18発行） 第21号（2011.3.14発行）
第22号（2012.2.29発行） 第23号（2012.3.14発行） 第24号（2012.8.28発行）
第25号（2013.2.28発行） 第26号（2013.8.28発行） 第27号（2014.3.14発行）
第28号（2014.9.22発行） 第29号（2015.2.25発行） 第30号（2015.11.13発行）
第31号（2016.3.9発行） 第32号（2016.10.19発行） 第33号（2017.3.13発行）
第34号（2017.10.20発行） 第35号（2018.3.14発行） 第36号（2018.10.17発行）
第37号（2019.3.15発行） 第38号（2019.10.15発行） 第39号（2020.3.15発行）
第40号（2020.10.15発行） 第41号（2021.3.15発行） 第42号（2021.10.14発行）
第43号（2022.3.7発行） 第44号（2022.11.11発行） 第45号（2023.3.7発行）NEW
※「総合政策論叢」掲載の論文等は、島根県立大学メディアセンター学術機関リポジトリシステム「USAGI」にも掲載されています。
